ICU患者のPTSD予防、看護師主導の心理介入は6ヶ月後の症状を軽減せず

【背景】

集中治療室（ICU）退室後6ヶ月の患者の25%が、臨床的に重要な心的外傷後ストレス障害（PTSD）症状を呈するとされる。本研究は、ICUで開始される看護師主導の予防的心理介入が、6ヶ月後の患者報告によるPTSD症状の重症度を軽減するかを検証した。

【結果】

1458名の患者が登録され、1353名（93%）が解析に含まれた。6ヶ月時点のPTSD症状尺度自己報告スコアは、介入群でベースライン11.8点、介入期間11.5点（差 -0.40点、95%CI -2.46〜1.67）、対照群でベースライン10.1点、介入期間10.2点（差 0.06点、95%CI -1.74〜1.85）であった。介入群と対照群でPTSD症状の重症度に有意差は認められなかった（治療効果推定値 -0.03点、95%CI -2.58〜2.52、P=0.98）。

【臨床へのインパクト】

本研究は、ICU入室中の重症患者に対する看護師主導の予防的心理介入が、6ヶ月後の患者報告によるPTSD症状の重症度を有意に軽減しないことを示唆する。この結果は、今回検討された特定の心理介入が日本のICUにおけるPTSD予防策として有効であるというエビデンスを支持せず、現在の診療フローへの変更を推奨するものではない。他の介入方法や患者層での検討が必要である。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。