退院後30日再入院率と死亡率の関連、再入院減少で死亡は増えない

【背景】

米国では医療費適正化法により心不全、AMI、肺炎の30日再入院率が減少。しかし、再入院減少が退院後死亡率増加という意図せぬ結果を招いていないか不明であり、その関連性を検証するため本研究が実施された。

【結果】

2008年から2014年にかけ、再入院率は心不全で月間-0.053%、AMIで-0.044%、肺炎で-0.033%減少。退院後死亡率の月間変化は心不全で0.008%増加、AMIで-0.003%減少、肺炎で0.001%増加と様々だった。しかし、再入院率と死亡率の月間変化の相関は弱いが有意な正の相関を示した（心不全0.066、AMI0.067、肺炎0.108）。

【臨床へのインパクト】

本研究は、再入院率の減少が退院後の死亡率増加に繋がらないことを示唆している。日本の医療現場でも、再入院予防策の推進は患者の予後を悪化させる懸念が少ないと言える。再入院予防のための介入が、患者の安全性を損なうことなく導入・継続できる根拠となりうる。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。