DSM-5-TR作成委員の6割が製薬企業から金銭受領、合計14.2百万ドルに上る実態

【背景】

精神疾患の診断基準であるDSM-5-TRは、精神科診療に大きな影響を与える。しかし、その作成委員が製薬企業と金銭的な関係（利益相反）を持つ可能性があり、診断基準の客観性や信頼性に影響を及ぼす懸念から、その実態を調査する目的で本研究が行われた。

【結果】

DSM-5-TRのパネルおよびタスクフォースメンバー計92人のうち、60%にあたる55人が2016年から2019年の間に製薬企業から金銭を受け取っていた。これらのメンバーが受け取った総額は1420万ドルに上った。タスクフォースメンバーの33.3%にも金銭受領が報告された。

【臨床へのインパクト】

DSM-5-TRの作成委員に利益相反が広く存在することは、診断基準や治療ガイドラインの信頼性に疑問を投げかける。今後、日本の精神科臨床医がDSM-5-TRを参照する際には、診断基準の改訂や新規疾患の追加が、企業の意図に影響されていないか慎重に評価する必要がある。ガイドライン作成における利益相反の排除は、診断・治療の客観性を保つ上で重要であり、日本でも同様の透明性確保が求められる可能性がある。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。