労働組合が英国労働者のメンタルヘルスに与える影響、コロナ禍前後の縦断研究

【背景】

英国では労働組合加入率が低下傾向にあるものの、依然として労働者の約半数が組合に代表されている。しかし、労働組合と労働者のメンタルヘルスとの関連、特にパンデミック下での研究は不足しており、その実態解明が求められていた。

【結果】

パンデミック下では、労働組合のない職場の労働者のGHQ-12カセネスのオッズは45%増加した（オッズ比1.45、95%CI 1.17-1.80）。一方、労働組合のある職場では28%の増加にとどまった（1.28、1.05-1.57）。産業による効果の差は認められなかった。

【臨床へのインパクト】

労働組合のある職場では、パンデミックという極度の不確実性下においても、労働者のメンタルヘルス悪化が抑制される可能性が示唆された。これは、労働組合の存在が、従業員の精神的な健康を保護する緩衝材として機能しうることを示唆する。今後、職場での労働組合の設立や活動を促進する政策を検討することは、日本の臨床現場における労働者のメンタルヘルス対策を考える上で重要な視点となるだろう。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。