産後健診での心血管疾患予防指導、リスク保有者でも約6割に留まり減少傾向

【背景】

妊娠前の心血管健康状態不良や有害妊娠転帰は、将来の心血管疾患リスクを高める。産後健診は、リスクのある産婦への心血管健康増進指導の重要な機会となるため、その実態が調査された。

【結果】

2016年から2020年にかけて、産後健診での心血管健康指導の実施率は、リスク因子なしで56.2%から52.8%に減少（年間平均変化率 -1.4%）、リスク因子2つ以上で61.9%から59.8%に減少（年間平均変化率 -0.8%）した。リスク因子がある群では、ない群と比較して指導を受ける割合がわずかに高かった（リスク因子1つでRR 1.05、2つ以上でRR 1.11）。

【臨床へのインパクト】

心血管疾患リスク因子や有害妊娠転帰のある産婦でも、産後健診での心血管健康指導の実施率は約60%に留まり、さらに減少傾向にあることが示された。日本の臨床現場においても、産後健診での心血管疾患予防指導が十分に行われているか再評価し、高リスク者への指導を強化する必要がある。多職種連携による介入も検討されるべきだろう。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。