コロナ禍による大腸がん検診中断、再開後の受診格差は悪化せずも既存の格差は残存

【背景】

英国ではCOVID-19パンデミックでがん検診が一時中断され、再開後の受診状況、特に社会経済的格差への影響は不明でした。本研究は、ウェールズの大腸がん検診プログラム再開後の受診状況と格差の変化を検証し、介入が必要なグループを特定することを目的としました。

【結果】

プログラム再開後3ヶ月間の受診率は、パンデミック前と比較して低下しましたが（60.4% vs 62.7%, p<0.001）、ウェールズの目標値である60%は維持されました。高齢者（70-74歳）と最も貧困層を除き、ほとんどのグループで受診率は低下しましたが、既存の格差は悪化しませんでした。

【臨床へのインパクト】

パンデミックによる検診中断後も、大腸がん検診の受診率が一定水準を保ち、格差が悪化しなかったことは、日本の検診事業再開後の状況を考察する上で参考になります。しかし、男性、若年層（60-64歳）、貧困地域居住者、少数民族といった低受診グループにおける既存の格差は依然として存在し、これらのグループへの個別介入の重要性が示唆されます。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。