職場ウェルネスプログラム、自己申告の運動習慣は改善も臨床指標や医療費への効果は限定的

【背景】

企業が従業員の健康増進と医療費削減を目的に職場ウェルネスプログラムに多額の投資をする中、その効果を示す実験的なエビデンスは不足している。本研究は、多要素からなるプログラムの効果を評価した。

【結果】

18ヶ月後、介入群では定期的な運動習慣（69.8% vs 61.9%; 調整差8.3% [95% CI, 3.9-12.8]; P=.03）および体重管理（69.2% vs 54.7%; 調整差13.6% [95% CI, 7.1-20.2]; P=.02）が自己申告で有意に高かった。しかし、その他の自己申告健康指標、臨床指標、医療費、雇用アウトカムには有意な差はなかった。

【臨床へのインパクト】

本研究は、職場ウェルネスプログラムが自己申告の健康行動を一部改善する可能性を示唆するものの、コレステロールや血圧などの臨床指標、医療費、欠勤率といった客観的なアウトカムに対する短期的な効果は限定的であることを示している。日本の臨床医が企業に対してウェルネスプログラムの導入を推奨する際、過度な経済的リターンへの期待は避けるべきであり、より長期的な視点や異なる介入方法の検討が必要となるだろう。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。