自己限定性呼吸器感染症への抗菌薬減量、重症合併症増加リスクを英国大規模コホートで検証

【背景】

抗菌薬の過剰処方は薬剤耐性菌の増加につながるため、自己限定性呼吸器感染症（RTI）における抗菌薬処方削減が推奨されています。しかし、RTIへの抗菌薬処方を減らすことで、肺炎や扁桃周囲膿瘍などの重篤な合併症が増加するのではないかという懸念がありました。

【結果】

抗菌薬処方率が低い診療所では、高い診療所に比べ肺炎と扁桃周囲膿瘍の発生率が有意に高かった。抗菌薬処方率が10%減少すると、肺炎の相対リスクは12.8%（95%CI 7.8-17.5%）、扁桃周囲膿瘍は9.9%（95%CI 5.6-14.0%）増加すると予測されました。

【臨床へのインパクト】

RTIに対する抗菌薬処方を減らすことは、治療可能な肺炎や扁桃周囲膿瘍のわずかな増加につながる可能性があります。ただし、乳様突起炎、膿胸、細菌性髄膜炎、頭蓋内膿瘍、レミエール症候群の増加は認められませんでした。全体として症例数の増加は小さいと予測されるものの、肺炎のリスクが高い患者群では慎重な対応が求められるかもしれません。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。