3〜5歳児の弱視スクリーニングを推奨、3歳未満はエビデンス不足

【背景】

小児の視覚異常の重要な原因の一つである弱視は、放置すると不可逆的な視力低下を招く。6歳未満の小児の1〜6%が弱視またはそのリスク因子を有しており、早期発見が弱視の発症予防につながると考えられている。米国予防医学専門委員会(USPSTF)は、2011年の推奨を更新するため、小児の弱視スクリーニングに関するエビデンスを再評価した。

【結果】

3〜5歳児における弱視治療は、視力に中程度の改善をもたらし、生涯にわたる永続的な改善につながる可能性が高い。USPSTFは、未治療の弱視が不可逆的な視力低下を招くことから、スクリーニングと治療の生涯にわたるベネフィットは中程度と結論付けた。治療の潜在的な害（低有病率集団での偽陽性率の高さ）は小さいと判断され、全体的なネットベネフィットは中程度とされた。

【臨床へのインパクト】

USPSTFは、3〜5歳児全員に対し、弱視またはそのリスク因子を検出するための視力スクリーニングを少なくとも1回実施するよう推奨している（B推奨）。これは、この年齢層における弱視の早期発見と治療が、生涯にわたる視力改善に結びつくというエビデンスに基づいている。一方、3歳未満の小児における視力スクリーニングのベネフィットと害のバランスを評価するには、現在のエビデンスは不十分であると結論付けた（Iステートメント）。日本の小児科診療や健診においても、この推奨を参考に、特に3〜5歳児の視力スクリーニングの重要性が再認識される可能性がある。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。