思春期特発性側弯症スクリーニングの利益と害、米国予防医療タスクフォースの推奨
【背景】
思春期特発性側弯症は10〜18歳に発症し、重症化すると肺疾患や疼痛、QOL低下を招く。早期発見と治療が進行抑制に寄与し、成人期の予後改善につながる可能性があるため、米国予防医療タスクフォース(USPSTF)は2004年の推奨を更新した。
【結果】
USPSTFは、スクリーニングの健康アウトカムに関する直接的なエビデンスや、スクリーニングの害に関するエビデンスを見出せなかった。装具治療は軽度から中等度の側弯症(Cobb角40〜50度未満)の進行を遅らせる可能性があるが、その効果と成人期の長期予後との関連は不十分であった。
【臨床へのインパクト】
現在のエビデンスでは、10〜18歳の思春期特発性側弯症スクリーニングの利益と害のバランスを評価するには不十分である。日本の臨床現場においても、無症候性思春期側弯症に対する系統的なスクリーニングの推奨は、現時点では明確な根拠に乏しいと言える。治療法のエビデンスも限定的であり、今後の研究が待たれる。
本記事は AI(Gemini)が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。

