営利目的透析施設での治療は腎移植へのアクセス低下と関連

【背景】

過去に営利目的透析施設で腎移植率が低い傾向が示唆されていたが、生体・献腎移植、施設所有形態別の差、経時的変化は不明だった。全米規模のデータで、透析施設の所有形態と腎移植へのアクセスとの関連を解明することが目的。

【結果】

147万人の末期腎不全患者を対象とした後向きコホート研究。営利目的施設で治療を受けた患者は、非営利施設と比較して献腎移植待機リスト登録、生体腎移植、献腎移植いずれも5年累積発生率が低かった（待機リスト登録: -13.2% [95% CI, -13.4% to -13.0%]）。調整後のCox解析でも、営利目的施設は非営利施設と比較して全ての転帰で相対率が低かった（待機リスト登録: HR, 0.36 [95% CI, 0.35 to 0.36]）。

【臨床へのインパクト】

米国の末期腎不全患者において、営利目的透析施設での治療は腎移植へのアクセス低下と関連することが示された。この関連の機序は不明だが、日本の透析施設も営利・非営利の形態が存在するため、同様の関連がないか、また患者の腎移植へのアクセスに施設所有形態が影響を与えていないか、検討の必要性を示唆する。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。