HIV妊婦への結核予防内服、妊娠中開始は産後開始に劣らず安全だが周産期有害事象に注意

【背景】

HIV感染妊婦に対する抗レトロウイルス療法中の結核予防内服（IPT）の安全性、有効性、適切な開始時期は不明でした。本研究は、IPTの開始時期が母体・新生児のアウトカムに与える影響を評価しました。

【結果】

956人のHIV感染妊婦を対象に、IPTを妊娠中（即時群）または産後12週（遅延群）に開始しました。主要アウトカム（治療関連の母体有害事象グレード3以上または毒性による治療中止）発生率は、即時群15.1%、遅延群15.2%（差0.10、95%CI -4.77～4.98）で非劣性が示されました。しかし、周産期有害事象の複合アウトカムは即時群で23.6%と遅延群の17.0%より高率でした（差6.7パーセントポイント、95%CI 0.8～11.9）。

【臨床へのインパクト】

HIV感染妊婦に対するIPTの開始時期について、母体への安全性は妊娠中開始と産後開始で非劣性であることが示唆されました。しかし、妊娠中開始では死産、自然流産、低出生体重、早産、先天奇形といった周産期有害事象のリスクが上昇する可能性が示唆されたため、IPT開始のタイミングは慎重に検討し、周産期アウトカムへの影響を考慮した上で個別の患者に合わせた判断が求められます。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。