非がん終末期患者への緩和ケア、疾患別に異なる医療利用と死亡場所への影響

【背景】

がん患者に対する緩和ケアの有効性は確立されていますが、非がん疾患で終末期を迎える患者への緩和ケアが、医療利用や死亡場所へどう影響するかは不明でした。本研究は、非がん終末期患者における緩和ケアの有効性を明らかにすることを目的としました。

【結果】

慢性臓器不全患者では、緩和ケアにより救急外来受診（調整RR 0.88, 95%CI 0.85-0.91）、入院（調整RR 0.88, 95%CI 0.86-0.91）、ICU入室（調整RR 0.59, 95%CI 0.56-0.62）が減少し、自宅または介護施設での死亡が有意に増加しました（調整OR 1.67, 95%CI 1.60-1.74）。一方、認知症患者では救急外来受診（調整RR 1.06, 95%CI 1.01-1.12）と入院（調整RR 1.33, 95%CI 1.27-1.39）が増加し、自宅または介護施設での死亡が減少しました。

【臨床へのインパクト】

非がん終末期患者への緩和ケア導入は、疾患の種類によって医療利用や死亡場所への影響が大きく異なる可能性が示唆されました。特に慢性臓器不全患者では医療費抑制とQOL向上に寄与する可能性があり、緩和ケアの普及や医師への専門教育、多職種連携モデルの構築は、日本の終末期医療政策において重要な検討課題となるでしょう。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。