低中所得国における母子栄養不良の現状と課題：COVID-19パンデミックの影響も懸念される
【背景】
2000年代初頭から約15年間の低中所得国における母子栄養不良の進捗状況を評価するため、50カ国の国民調査データと新たな解析に基づき、その変遷を再検討した。前回のLancetシリーズから13年が経過し、その間の取り組みの効果と残された課題を明らかにすることが目的である。
【結果】
小児の発育阻害有病率は低下し、特に中所得国で顕著だったが、低所得国では改善が緩やかだった。低所得国では4.7%の小児が発育阻害と消耗の両方を抱え、死亡リスクが4.8倍に増加した。低出生体重の有病率は年間約1.0%のペースで緩やかに減少。女性の低BMI有病率は中所得国で半減したが、女性の貧血有病率は多くの国で依然として高く、改善が見られない。
【臨床へのインパクト】
低中所得国における母子栄養不良は依然として深刻な公衆衛生上の課題であり、特に低所得国での改善の遅れと、小児の複合的な栄養不良による高い死亡リスクが示された。日本の臨床現場では直接的な影響は少ないが、国際保健医療協力に携わる医師にとっては、栄養介入の優先順位や対象地域の選定に重要な情報となる。また、女性の微量栄養素欠乏に関するデータ不足は、今後の研究や介入の必要性を示唆しており、国際的な協力体制の強化が求められる。
本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。
