障がい者の身体活動参加の現状と健康効果：世界規模の包括的レビュー
【背景】
世界で約15億人が障がいを抱え、その8割が低中所得国に居住。障がい者は非障がい者に比べ身体活動量が少なく、不活動による健康問題のリスクが高い。本研究は、障がい者の身体活動の普及、恩恵、促進政策を世界規模で概観した。
【結果】
障がい者は非障がい者より身体活動ガイドライン達成率が16～62%低い。身体活動は心血管フィットネス（標準化平均差0.69、95%CI 0.31-1.01）、筋骨格フィットネス（0.59、95%CI 0.31-0.87）、心血管代謝リスク因子（0.39、95%CI 0.04-0.75）、脳・精神健康（0.47、95%CI 0.21-0.73）に有益な効果をもたらす。週150分未満でも効果が得られる。
【臨床へのインパクト】
障がい者に対する身体活動の推奨は、その健康改善効果の大きさから、より一層重要となる。週150分未満でも効果があるという知見は、運動処方のハードルを下げ、より多くの障がい者が身体活動を始めやすくなる可能性を示唆する。政策立案者への働きかけが重要であり、日本の臨床現場でも、障がいを持つ患者への身体活動の積極的な推奨とその具体的な支援策の検討が求められる。
本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。
