メディケア受給者の外来診療は専門医志向にシフト、かかりつけ医の連携負担増大

【背景】

プライマリケアの重要性にもかかわらず、かかりつけ医と専門医の受診動向の変化や、それによるプライマリケアの連携調整への影響に関する近年のデータは不足していた。本研究は、メディケア受給者の外来診療の動向を明らかにし、かかりつけ医の連携調整への影響を評価した。

【結果】

2000年から2019年にかけ、かかりつけ医受診者の割合は61.2%から65.7%と微増。かかりつけ医受診回数はほぼ横ばい（2.99回から3.00回）。一方、専門医受診回数は20%増加（4.05回から4.87回）、受診専門医数は34.2%増加（1.63人から2.18人）。年間5人以上の医師を受診する受給者は17.5%から30.1%に増加した。

【臨床へのインパクト】

メディケア受給者の外来診療は、かかりつけ医との接触が増えないまま、より多くの専門医による専門診療へとシフトしていることが示唆された。これは、日本の高齢化社会における多科受診問題にも通じる。かかりつけ医は、診療連携の負担が大幅に増加しており、多職種連携や地域連携の強化が、患者中心の医療提供において喫緊の課題となるだろう。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。