米国退役軍人における人種・民族別の認知症発症率、白人より黒人・ヒスパニックで高率

【背景】

米国では人種・民族の多様化が進み、特に高齢者の認知症発症率が、これまで過小評価されてきた人種・民族グループで高い可能性が指摘されていました。本研究は、米国最大の統合医療システムであるVHAを利用する高齢退役軍人を対象に、5つの人種・民族グループと米国の地域別に認知症発症率を明らかにすることを目的としました。

【結果】

VHAの高齢退役軍人約187万人を対象とした後向きコホート研究で、平均追跡期間10.1年で13%が認知症と診断されました。年齢調整後の認知症発症率（1000人年あたり）は、白人11.5に対し、黒人19.4、ヒスパニック20.7と有意に高値でした。白人に対する調整済みハザード比は、黒人で1.54（95%CI, 1.51-1.57）、ヒスパニックで1.92（95%CI, 1.82-2.02）でした。

【臨床へのインパクト】

本研究は、人種・民族によって認知症の発症率に有意な差があることを示しました。特に黒人やヒスパニック系では、白人に比べて認知症発症リスクが高いことが明らかになり、これらの集団に対するよりきめ細やかな認知症スクリーニングや予防介入の必要性が示唆されます。今後の日本における多文化共生社会の進展を考慮すると、同様の背景を持つ患者群への対応を検討する上で参考となる可能性があります。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。