低中所得国の後期早産期子癇前症、予定分娩は母体予後を悪化させず死産を減少させるか

【背景】

子癇前症は母体と周産期の死亡の主要因だが、低中所得国での介入に関するエビデンスは乏しい。本研究は、インドとザンビアにおいて、妊娠34週0日から36週6日の子癇前症患者に対する予定分娩が、周産期合併症を増やさずに母体死亡率と罹患率を減少させるかを評価した。

【結果】

予定分娩群（284人）と待機的管理群（281人）を比較した。主要母体アウトカム（母体死亡または罹患の複合）は、予定分娩群で55%、待機的管理群で60%であり、有意差はなかった（調整RR 0.91, 95% CI 0.79-1.05）。主要周産期アウトカムは予定分娩群で19%、待機的管理群で22%であり、予定分娩群の非劣性が示された（調整リスク差 -3.39%, 90% CI -8.67-1.90, 非劣性p<0.0001）。予定分娩により重症母体高血圧（調整RR 0.83, 95% CI 0.70-0.99）と死産（0.25, 0.07-0.87）が有意に減少した。

【臨床へのインパクト】

低中所得国において、妊娠34週以降の後期早産期子癇前症の女性に対し、予定分娩は安全に提供できる選択肢となる。本研究は、予定分娩が新生児集中治療室への入院や新生児罹患率を増加させることなく、死産と重症母体高血圧のリスクを減少させることを示した。この結果は、これらの環境下で子癇前症に関連する死亡率と罹患率を減らすための介入として、妊娠34週からの予定分娩を考慮すべきであることを示唆する。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。