WHO必須医薬品リスト、申請者は先進国が98%を占める実態、真のターゲットは誰か

【背景】

WHOが必須医薬品リスト（EML）の選定手順見直しを発表しました。EMLは世界の医療アクセスの基盤ですが、その策定プロセスと意思決定に関わるステークホルダーの構成を歴史的背景から分析し、今後の改革に資する情報を提供することが本研究の目的です。

【結果】

2003年から2023年にEMLに提案された医薬品の98.1%（700件中687件）は高所得国の申請者からのものでした。申請者の内訳は大学・研究機関が30.0%、NGOが22.7%、国連機関が22.6%でした。専門家委員会の半数以上は低・中所得国の出身者でしたが、申請者の地理的偏りがEMLの本来の目的に合致するか疑問が呈されました。

【臨床へのインパクト】

EMLの申請が先進国主導である現状は、低・中所得国のニーズに必ずしも合致しない医薬品がリストに載る可能性を示唆します。日本の臨床医がEMLを参照する際、リストが特定の国の優先順位に影響されている可能性を認識することが重要です。EMLのターゲット層を明確にし、選定プロセスを構造化することで、特に低・中所得国でのガイドライン実施の明確性が高まり、世界的な医薬品アクセス改善に寄与する可能性があります。

本記事は AI（Gemini）が PubMed 上の英語 Abstract を要約したものです。臨床判断には必ず原著をご確認ください。